マイホームの資金計画を立てる際の注意点を解説
マイホームを購入される際に資金計画を立てると思います。
しかし、資金計画を立てる際にはいくつかの注意点があります。
今回は、マイホームの資金計画を立てる際に大切となる「諸費用」や計画資金の注意点について解説します。
ぜひ最後までお読みください。
マイホームの資金計画の注意点①諸費用がかかる
マイホームを購入する際は、物件価格以外にも諸費用がかかります。
主な諸費用は以下のとおりです。
●住宅ローン借入費用
●登記費用
●保険料
●仲介手数料
●維持管理費用
●引っ越し費用
諸費用の目安は、もちろん場合によって異なりますが、マンションは物件価格の3～5％、建売住宅や中古住宅は物件価格の6～8%、注文住宅は土地・建物の総額の10～12%程度になります。
これらの諸費用を加味しないで、物件価格のみで資金計画を立てないように注意しましょう。
マイホーム資金計画の注意点②月々の返済額は家賃並みではない？
資金計画を立てる際に、月々の返済額は家賃並みであるという言葉を聞いたことがある方は多いと思います。
しかし、諸費用などを含めると、家賃並みではないケースが数多くあります。
税金関係で言うと、固定資産税や都市計画税がかかります。
都市計画税は人によって支払うかどうかは異なりますが、固定資産税については支払いが必要になります。
年間でそれぞれ10〜20万円ほどかかります。
また、マンションであれば、管理費・修繕積立金を支払う必要もあります。
一戸建ての場合も、修繕の必要が出てくるなど、リフォームする際には多額の費用が必要になります。
このことから、一戸建ての場合も管理費・修繕積立金と同じくらいの金額を貯金しておくことが必要です。
さらに、火災保険などの保険料を支払う必要があります。
各大手損害保険会社は、2022年10月から火災保険の更新を10年から5年にすることを決めました。
これにより、値上げをした際の適用を迅速におこなう狙いがあり、家計の負担が増える可能性が高まります。
以上のように、諸費用の出費がとても多くなるので、家賃並みという言葉を信用せず、自分で計算して資金計画を立てましょう。
マイホームの資金計画を立てる際の注意点について解説しました。
諸費用などを含めた金額を毎月支払うことになるので、「家賃並み」と決めつけるのではなく、支払いが滞らないようにきっちりと資金計画を立てましょう。
